雑想庵の破れた障子
ぺんぺん草に埋もれた山中の雑想庵。 破れた障子の小さな穴から見えるものを綴ります。
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台風も、ハリケーンも巨大化していない。(その5) 最低気圧が895hPa以下の台風は近年減っている!?
●国立情報学研究所の 北本 朝展(きたもと あさのぶ) 先生の デジタル台風:台風画像と台風情報 は大変な優れ物です。北本先生はこう仰っています。

【引用開始】 最近の目標は未来の情報社会を支えるメディア技術の創生です。新聞やテレビなどのいわゆるマスメディアの役割が低下するとともに、そこにウェブという新しいメディアが参入し、必要な情報を必要な人に必要な時に届ける技術が大きく変わりつつあります。同時に世界では、「ビッグデータ」というコンセプトのもと、大量のデータから価値ある情報を取り出す新しい技術が急速に発展しています。そこで、画像処理、センサデータ処理、データベース、シミュレーション、大規模参加型システム、メディアアートといった現代のアイデアを取り入れながら、ウェブ時代に適した次世代のメディアをデザインしたいと考えています。 【引用終了】

●なんとも素晴らしいことを仰っています。何が素晴らしいかと申すと、「新聞やテレビなどのいわゆるマスメディアの役割が低下」 していることをハッキリ指摘していることです。実際、新聞やテレビというマスメヂィアは、現在の日本では完全に 「権力者たちの広報代弁機関」 に成り下がっております。そうなっている理由はいろいろありましょうが、例えばテレビが使う電波というのは公共の財産であって、その利用には世界の多くの国々ではオークション制で高額な使用料金を払わなければなりません。日本のテレビ電波は2兆円の価値と試算されていますが、日本では総務省の認可制でたった数10億円を払うだけです。つまりテレビ局は国家からテレビ電波の使用料減免という利益供与を受けています。それから新聞は、再販制度に加えて「新聞特殊指定」が公正取引委員会からみとめられています。これによって我々読者は新聞を高い値段で買わされています。損をさせられています。国家が新聞社の経営を保証しているようなものです。ある意味では、真実を報道する新聞社の新聞は読者の支持を集めて値上がりし(飛ぶように売れるので需給がひっ迫して高くても売れる)、国家の手下になってウソばかり書く新聞社の新聞は、読者がそっぽを向いて値下がり(売れ残りが大量に出ないようにするには安売りせざるを得ないので)、ということがあっても良いハズです。日本は、需要と供給のぶつかり合いでバランスをとる均衡点に物の値段が落ち着く資本主義経済の国であるハズなのに、共産主義の計画経済みたいなことがまかり通っているのが、新聞であります。おかしい。

●ほかにも記者クラブの問題など、マスメディアと国家の距離が近すぎます。新聞社の幹部と首相が頻繁に会食をしているなども垣間見えますが、とんでもない癒着です。あってはならないことです。官房機密費がマスコミ対策で(報道管制を敷く)マスコミの記者に流れているとウワサされています。この疑惑に関して元新聞記者の政治評論家の証言(告白)がありました。新聞は文部省の政策NIE Newspepar in Education 教育に新聞を で文部科学省から販促支援をうけています。ハッキリ言おう。新聞業界と国家との癒着ですよ。反論が来る可能性があるから先にいいますが、アメリカなど世界の多くの国々でNIEをやっています。けれども、日本の新聞は政府の支配下にあり社説など横並びで画一的です。どの新聞も例えば地球温暖化問題など同じ主張ばかりです。これではNIEは子供たちを洗脳するだけです。アメリカのように地球温暖化に懐疑的な新聞社が存在するならば、学校の授業で温暖化肯定論の社説と温暖化懐疑論の社説を並べて、どっちに真実が含まれているか?考えましょう、とやれば健全な批判精神を涵養できます。海外と日本のNIEは別物です。日本のNIEは子供のいる家庭が新聞購読するようにしむける国家による新聞業界支援の一環です。文部科学省のNIE政策に、新聞販売業界から3000万円の政治献金を貰った某自民党議員が強力に働きかけていますよ。 ほかにもマスメディアと国家の癒着をうかがわさせられる黒いハナシは沢山あります。いちいち列挙していたら枚挙にいとまがありません。

こんな国家権力と表裏一体化してしまったような癒着業界の新聞やテレビがまともなことを報道するハズがございません。それは原発や消費税増税やTPPなどのマスコミ報道を見れば歴然としています。もちろん報道の全てがウソだなんて言っているのではなく、国家政策に沿ったような報道が多く、仮に政府がとんでもない政策をしようとしても敢然と批判することはなく、当たり障りのないような軽く手加減した報道しかしません。あるいは、その政策がほとんど決まる段階になって、すなわち法案可決がほぼ確実という段階になってからしか政策批判の記事とか社説を書きません。ようするにアリバイ作りです。後にうちは(新聞社としては)とんでもない政策にちゃんと反対しましたよ、というアリバイです。猿芝居なのです。

●で、新聞やテレビに変わるメディアは何か? というと、ウェブだということであります。ウェブには膨大な情報があります。その膨大な情報の大海から、水面下に隠れている情報をどうやって掬いとるか? その情報を必要とする人が、必要な時に、大量のデータから必要な情報をどうやって得るのか? その技術を北本先生が模索し研究されていると言えましょう。その研究成果の一つが膨大なデータベースのデジタル台風であろうかと思います。その北本先生のデジタル台風を活用させていただいて調べました。マスコミの連中がいうヒィリピン台風(T201330)が別に特別なものではなく過去に普通にあった程度の気象現象であることがハッキリわかります。新聞やテレビの報道は、やはり、地球温暖化政策をとる政府の意向をくみ取って、極めてバイアスを掛けた報道をしていることが分かります。要するに報道などではなく、政府の政策の広報なんです。

最低気圧が895hPa以下の台風は、35個観測されている!
デジタル台風:台風リスト(最低気圧が895hPa以下のもの) 


台風番号の頭についている西暦年数と、最後の列の最低気圧(単位はhPa)の数字に着目してご覧下さいませ。大変な被害ではありましたが、自然の気象現象としてはフィリピン台風が特別な物ではなく、その程度の物は過去にいくらでもあったことが分かります。マスコミが地球温暖化でフィリピン台風ができたとの阿呆な報道がありましたが、それは観測統計を全くわきまえない “ためにする報道” なのです。
最低気圧が895hPa以下の台風のリスト

●フィリピン台風(T1330・2013年の30号という意、Tはtyphoonの略)が895hPaであったから、またぞろマスコミは地球温暖化脅威論と絡めて阿呆な報道をしていました。けどども、最低気圧が895hPa以下の台風など、ほとんど毎年のように起こっていた現象です。べつにピィリピン台風が地球温暖化で強大化したものでもないし、特別なものでもありません。上の表は1951年から2013年の観測統計を取り込んだデータベースからの抽出ですが、気象庁のホームページに公開されている過去の観測統計からも同様にしらべられます。が、北本先生のデジタル台風のほうが100倍ぐらい使い勝手がいいです。調べたい情報がすぐに引き出せます。

最低気圧が895hPa以下のウルトラ台風発生数
最低気圧が895hPa以下の台風の、10年ごとの発生数
●10年ごとに区切って、スーパー台風、いな、ウルトラ台風の発生数の推移を見たら、米国原発業界から研究費をもらったNASAの気象学者ジェームズ・ハンセンが、1988年に米国議会で 「地球温暖化で大変なことになる」 と政治的ロビー活動を開始した後のほうが、ウルトラ台風が少ないではないか! 京都議定書が1997年に採択された前後の1992年~2009年の18年間はウルトラ台風が出現しなかったではないか。おおかた20年ぶりのウルトラ台風の201013号台風では、この台風はただごとではないと見たから久しぶりに米軍は観測飛行機を飛ばして中心気圧を実測しています。つまり、ただ事ではない強力な台風が20年近く出現しなかったことが推認できます。 それどころか、「氷河期が来るぞ!」と心配された1960~1970年頃の方がウルトラ台風が多いのは何故なのか?? 

●大雑把に言って、3つの可能性が考えられると思います。

1、温暖化で台風が強力化するという仮説が、根本的に間違っている。
2、温暖化しているというデータに恣意的な偽装があり、大して温暖化していない。
3、(下に書いたが) ドボラック法解析値が、実際よりも高めに偏差している。

わたくし山のキノコは気象(気候)研究者じゃないですけど、2だと思います。温暖化しているというのは都市の膨張による都市温暖化がほとんど。なぜならば気象観測所は大部分が都市にあるから。それとIPCCが取り上げているデータは、田舎の観測所を減らして、都市の観測所を増やして地球の平均気温を算出しているなど偽装インチキまみれ。

少し注意すべき点
米軍による飛行機観測で得られた直接の実測数字と、実測数字を基にしているが毎時の観測でないため推定値もあり、さらに衛星画像の雲パターンからの推定(ドボラック法)の3通りの最低気圧の数字が並んでいるようであります。したがって、厳密には観測統計の連続性にやや疑問符が付きますね。ただし、観測史上の台風の(ハリケーンやサイクロンも含めて)最低気圧の世界最低記録は1979年の20号台風の870hPaであります。これは米軍の気象観測飛行機による実測値です。

上の表では10年ごとに太線で区切ってみましたのですが、1990年代は3個、2000年代は0個、2010年代は今のところ2個です。地球温暖化の政治運動とは裏腹に、近年のほうが895hPa以下の台風が激減しています。それ以前は大変多いのですが、飛行機観測からドボラック法による推定になっているため、ドボラック法では台風の中心気圧が高めに推定される傾向があるのか? 実際に最低気圧が上昇しているのか? まだはっきりしていないようであります。というよりも検証のしようがないです。北本先生が指摘されています。
デジタル台風:台風観測とドボラック法


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